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結婚式に関わる費用は高額になることが多く、平均で約350万円だといわれています。
そんなお金が必要になる結婚式費用だからこそ、負担をしっかり確認しながら決める必要があるでしょう。
誰がどのくらいの割合で支払うかをはっきりしないさせないまま支払いのときを迎えては、慌ててしまい、式場側に迷惑をかけることになります。
また、急に分担割合を決めては不平不満が出てしまうかもしれません。
親族間で金銭のトラブルになるのは、今後の生活に支障が出るので十分気をつけておきましょう。
基本的には、新郎新婦の2人で支払うことができるのであれば、ふたりの間で話し合い決めるのが1番良いです。
しかし、実際は親や親族からのサポートがあることが多いので、結婚式費用については両家の問題となります。
お互いの金銭感覚や価値観の違いによりトラブルが起きてしまう可能性があるので、式の半年から、遅くても約3ヶ月前までには両家で集まり、話し合いが必要でしょう。
その際、スムーズにトラブルなく話しができるよう、費用の分担や負担方法についてご紹介していきます。
もくじ
トラブル知らず結婚費用の支払い分担について
お金に関することはトラブルになりやすいです。
そのため、親や親族から援助を求める場合は、式場が決定した後に両家で集まり、支払いに関して話しあう必要があります。
また、挙式や披露宴といった結婚式に関わる費用の他にも、二次会の開催がある場合はその費用も考えなくてはならないので注意が必要です。
そのことも頭に入れ、式の費用についてどのくらい援助を求めるか、2人でシュミレーションしてみましょう。
結婚費用の主要な分担方法5つ
結婚式の費用を誰がどのくらい支払うかという問題について考えたとき、一般的とされる支払い方法について5つ説明しています。
両家で集まって話し合う前に、まずは、おふたりの都合や両家との関係などを考慮しながら分担方法について考えてみましょう。
両家で折半
結婚費用を単純に2で割って半分ずつ支払う方法です。
新郎新婦2人の門出に必要なお金ということで、細かく分けたり計算せず半額にします。
両家が納得すれば、とても分かりやすく、1番シンプルな分担方法といえるでしょう。
新郎側が多く負担
男性の収入や貯蓄が多かったり、結納を行わない場合は、男性側が多く支払います。
結納は日本独自の結婚に関わる習慣であるため、式の費用を多く負担するのは当然新郎側であるという価値観や考えかたをもっている人や家庭があるので、お互いの意見を聞き、しっかり話し合いをする必要があるでしょう。
新婦側が多く負担
衣装代が新郎よりかかるため、新婦側が多く負担する方法です。
特に、女性のほうが結婚式に対するこだわりも強く、好みの式にするかわりに新婦側が多く負担するという条件で男性を納得させるという場合もあります。
ゲスト人数の比率で負担
新郎新婦それぞれが招待したゲストの人数に対して負担額を分けるという方法です。
たとえば、新郎側に70人、新婦側に30人のゲストを呼ぶ場合は、男性側が40％ほど女性より高く支払うということになります。
このように、招待したゲストの人数に対する比率で分けることで、お互い納得しやすいはずです。
各項目別で負担
最近増えている分担方法のひとつで、新郎新婦共に関わる費用以外の項目別に分けて負担する方法があります。
ポイント
たとえば料理・飲みものや引き出物などは招待するゲストの人数により異なるため、お互いの比率を考慮し分けるのがよいでしょう。
また、こだわる場合が多い衣装代や写真やDVD、ブーケなど、主張を通した側が多く負担する必要もあります。
それ以外で、新郎新婦共に必要な挙式・披露宴の会場代や演出費などは、折半すれば不満が出る可能性も低くなるでしょう。
結婚式二次会の費用について
結婚式の二次会は、新郎新婦が主催し、幹事とともにつくりあげるものです。
一般的には、当日の状況により参加人数が変わってくる可能性があるので、ある程度予測したうえで柔軟に対応できるよう余裕をもって準備しておくとよいでしょう。
二次会予算の考えかた
多くの二次会の場合、ゲストから一律の料金を支払ってもらう「会費制」となり行われます。
会場や内容が決まっている場合は、予算の総額から予測される人数を割って目安にしましょう。
二次会にかかる費用の内訳は、一般的に
- 会場費
- 飲食代
- 機材のレンタル代
などが多くを占めます。
他に、二次会用の衣装を用意する場合は、その分の費用も計算しておかないといけません。
また、当日キャンセルについても考える必要があります。
多くの場合、参加予定の人数より5〜10％ほどのゲストがドタキャンする可能性を見越して計画を立てるべきです。
たとえば、50人のゲストを呼ぶ場合は、当日キャンセル人数が約3〜5名であると見込み予測しておきます。
そして、披露宴から続けて出席する人数が多い場合は、食事を控えめにして、飲みもの中心に提供するなどの調整も必要です。
このように、結婚式の二次会費用は当日の状況により、費用の増減が予測しにくいです。
支払いのときに慌てることがないように、周りの友人や経験者にも相談してみるのもよいでしょう。
ちなみに「ゼクシィ 結婚トレンド調査2017」では、二次会で払った総額の全国平均が28.5万円で、地域により差がでていました。
おそらく、演出などの内容ではなく、場所代にお金がかかるのでしょう。
同じ内容でも、地方と首都圏では場所代に違いが出てきてしまいます。
そのため、予算総額が同じだとすれば、地方での開催の場合は会場代以外のものにお金をかけることができるということです。
お金をどこに多くかけるかは、2人でよく考え検討してみましょう。
ゲストからの会費で全額まかなう
新郎新婦にとっては、１番経済的で助かる二次会費用の負担方法です。
その場合、会場費＋雑費（ゲーム景品代やその他備品など）という考えで予算を決めるのが一般的でしょう。
ゼクシィが発表した「結婚トレンド調査2017」では、全国で平均51.1人のゲストが二次会に参加しています。
そして、平均して男性が6,100円、女性が5,400円の会費となり差額が733円という結果で、ゲストの性別により会費に差を出す場合もあるということが分かりました。
注意ポイント
披露宴から継続して出席してくれる幹事の場合は負担が大きくなるので、不公平がないよう配慮する必要があります。
もちろん、会費は通常通り払ってもらい、お礼として同額程度のお礼を贈るという方法もあるでしょう。
幹事との関係性や都合などを考え、会費を決めるようにすることが重要になります。
新郎新婦が多少負担する
自分たちにかかる費用は新郎新婦２人が支払う、または予算オーバーした分を支払うという方法です。
また、いろいろと責任や準備などで負担がかかる幹事の会費を新郎新婦が負担するというケースもあります。
ポイント
いずれにしても、協力してくれる幹事や、招待するゲストへの負担を最小限に抑えるためにも、費用負担は明確にしておくべきです。
幹事や会場側とよく話し合い、確認しながら費用について考える必要があるでしょう。
結婚式費用の支払い方法
結婚式を挙げたいと考えていても貯金がない新郎新婦にとっては、式や披露宴を諦めたり、資金を貯めてからにしようと考えるうちに結局何もできなかったというカップルもいます。
せっかく結婚式を挙げたいという気持ちがあるのに叶わないのは、とても残念です。
そんな２人の希望を実現するため、資金がない場合でも夢の結婚式が挙げられる支払い方法に関してご紹介します。
多くの場合、現金やクレジットカード、お金を借りて支払うことができるブライダルローンとういう3つの方法が一般的な結婚式の支払い方法です。
注意ポイント
基本的に式場では、料金を前払いする場合がほとんどなので、支払期限までに現金で支払う必要があります。
しかし、難しい場合は、後払いや当日払いのサービスを利用したり、クレジットカードで支払うことになるでしょう。
さまざまな支払い方法があるので、おふたりが今後の生活に支障ない支払いかたを選び、結婚式を挙げることが重要です。
費用がない場合の支払い方法
結婚式や披露宴の費用を用意できない場合、自己負担ゼロで挙げることができる「後払いサービス」を利用するカップルが多いようです。
また、「ブライダルローン」といって、結婚式や新婚旅行などの費用に関するお金を貸してもらうこともできます。
今回はこの2つの支払い方法について詳しく説明していくので、「結婚式ができない！」と悩んでいたカップルは必見です。
ご祝儀でまかなう
この自己負担ゼロで式を挙げることができる方法は、結婚式の費用をご祝儀でまかなうということになります。
ご祝儀は結婚式に招待するゲストからもらうお金なので、当日まで手にすることは当然できません。
そのため、必然的に後払いや当日払いが可能な会場を利用する必要があります。
注意ポイント
しかし、ご祝儀は一律で決まっているわけではなく、ゲストによって異なるので、当日にならないとどのくらい集まったか把握できません。
もし予想していた金額より少なく、必要な予算に対して足りない場合にどうするかなど考え、準備をする必要があるので注意しましょう。
ブライダルローンを組む
手元に資金がなくても結婚式を挙げることができる方法のひとつとして、ブライダルローンがあります。
一般的なローンとは違い、大金が必要になる結婚式や新婚旅行の夢を諦めず、実現できる支払い方法です。
まったく貯金がなく全額ローンを組んだり、こだわった部分だけという方法もできるので、憧れていた理想の結婚式が可能になります。
支払い回数を増やせば、一回に請求される金額が減るので、負担も軽減され、とても利用しやすいです。
ただ、支払い回数が増えると、当然完済するまでは支払い義務が生じ、新生活にも影響が出ることを頭に入れておく必要があります。
ブライダルローンは、一般的なカードローンより審査が厳しく、各ローンサービスによって審査基準が異なるため、情報が共有しにくいのです。
安定した収入があるのは大前提で、ほとんどのブライダルローン商品では満20歳以上が条件となることが多くあります。
他に審査を通過するには、
- 勤務先への在籍確認
- 年収
- 勤続年数
- 借入や支払い状況
などの信用情報が問題ないと判断される必要があるのです。
条件を満たしていれば親の名義でお金を借りることができる場合もあるので、両親に相談してみるのもひとつの方法かもしれません。
このように、ブライダルローンを組むと大きなメリットもある反面、よく考えて行動しないと後々の新婚生活や親子間に支障が出る可能性もあります。
そうならないためにも、しっかり計画を立てムリのない支払い方法を選ぶ必要があるでしょう。
